年間休日110日ってしんどい？年間休日の平均や内訳、仕事を選ぶポイントを紹介

この記事を読んでいるあなたは、

• 年間休日の平均や計算方法が知りたい
• 年間休日110日の内訳やしんどいのかが知りたい
• 休日が多い仕事の選び方が知りたい

上記のように考えているかもしれません。

今回は、そんなあなたに「年間休日110日の内訳やしんどいのか、年間休日が110日以上の仕事の選び方」などを解説します。

年間休日とは？有給休暇は含まれる？

年間休日とは、1年の中でとれる休日数のことです。

労働基準法で定められた法定休日と会社が独自で定めている法定外休日を含みます。

法定外休日は国民の祝日や夏季休暇、年末年始休暇、GW、会社の創立記念日など、社員共通の休日です。

有給休暇は年間休日には含まれていません。

また、会社によっては、慶弔休暇やリフレッシュ休暇、バースデー休暇などといった、会社が独自に定めている休暇がありますが、これらも年間休日には含まれません。

なぜなら、有給休暇や会社が独自に定めた休暇は、条件を満たした労働者に適用される休暇であり、取得する日数には個人差があるためです。

年間休日の計算方法

年間休日は、労働基準方に基づいて最低ラインを計算した場合、105日となります。

計算方法は次のとおりです。

①まず、1年間を週になおします。

1年365日÷週7日＝約52週

②労働基準法で1週間の労働時間の上限が40時間と定められていることから、40時間を掛けることで、総労働時間を算出します。

52週×40時間/週＝2080時間

③さらに、労働基準法では「1日に8時間を超えて労働させてはならない」と定められていることから、2080時間を1日8時間で割ることで、1年間の最大労働日数が算出できます。

2080時間÷8時間/日＝260日

④上記の日数を365日/年から引いた日数が「年間休日」の最低ラインとなります。

365日/年-260日＝105日

ただし、こちらの数字は1日の労働時間を8時間とした場合の計算なため、年間休日の最低ラインは、1日の労働時間によっても異なります。

年間休日の平均

年間休日の平均は、1企業の平均で 110.5日、労働者1人あたりの平均で116.1日だと言われています。

これは、厚生労働省が発表している「令和3年就労条件総合調査の概況」資料によって発表されているものです。

企業規模でみると、従業員数1,000人以上の企業では、平均116.8日、従業員数300～999人では平均115.2日となっています。

それ以下で112.9日、109日と下がっていることから、従業員数の多い企業ほど、年間休日数が多くなっている傾向がみられます。

年間休日110日の内訳は？しんどいの？

年間休日が110日であると、年末年始や夏季休暇は休みがとれますが、祝日は休めないということになります。

年間休日が110日だとしんどい理由として、その内訳をみてみます。

1年間は約52週なため、完全週休2日の場合、年間で約104日の休日があることになります。

52週×2日＝104日

年間休日110日から104日を除いた日数は、6日です。

110日-104日＝6日

6日の休みがあれば年末年始やお盆などには休むことは可能ですが、国民の祝日には休めないことになります。

このような内訳をみても、年間休日110日ではしんどいと感じる方は多いです。

年間休日ごとの働き方

年間休日ごとの働き方を解説していきます。

年間休日が105日以下の場合

週休二日制で働いた場合、それだけで104日となるため、祝日の休みや長期休暇がとれないことになります。

完全週休2日制であれば、祝日や長期休暇なしで働くことになります。

年間休日105日の中に長期休暇が含まれている場合は、週1日休みで、残った休日を長期休暇や祝日にあてるといった働き方が考えられます。

年間休日が120日以上の場合

年間休日120日以上の場合は、労働基準法の最低ラインである105日より15日も多いです。

週休2日制のほかに夏季休暇で5日、年末年始で5日とったとしても、あと5日間は祝日などで休めることになります。

土日休みの完全週休2日制であれば、ほぼカレンダー通りの働き方となります。

年間休日110日以上の仕事の選び方

年間休日を110日以上取るためのポイントを解説していきます。

年間休日が多い業種を選ぶ

年間休日数の多い業種を把握しておくと、仕事を選ぶ際の指標となります。

厚生労働省調査の「就労条件総合調査」によると、令和2年において最も年間休日数が多い業種は『金融業・保険業』で123.3日でした。

その他、年間休日110日以上の業種は下記のとおりの調査結果となっています。

年間休日以外の休みを確認する

年間休日以外の休みを確認しておくことも大切です。

企業によっては年間休日以外に、慶弔休暇やリフレッシュ休暇などといった公休日を独自に定めていることがあります。

有給休暇も年間休日には含まれないため、これらの休日を含めることでより多く休みがとれる可能性があります。

月の残業時間をチェックする

求人の中には「残業ほぼなし」という記載の仕事もありますが、職場によってその定義はさまざまです。

一般的には月に5時間程度というところが多いですが、職場によってはそれ以上のケースもあります。

労働基準法では1日あたりの残業時間の上限は定められていませんが、1ヶ月に45時間、年間360時間が残業時間の上限となっています。

面接時に残業時間を確認しておくと、入社後に「思っていたより残業時間が多い」ということを防ぐことができます。

有給休暇の取りやすさを確認する

有給休暇は、要件を満たした労働者全てに付与される権利です。

労働基準法の改正によって、2019年4月から全ての企業において、年10日以上の年次有給休暇が付与される労働者に対して、年次有給休暇の日数のうち年5日間を確実に取得させることが義務付けられました。

しかし、それでもまだ有給休暇がとりにくい環境で働いている方は少なくありません。

面接時には、積極的に有給休暇を促進している、または有給休暇が取りやすい環境づくりをしている会社かどうか確認しておくことも大切です。

年間休日についてよくある質問

年間休日に関するよくある質問に回答していきます。

年間休日110日は病院や看護師なら普通？

看護師の年間休日数は110日前後というのは平均的な日数です。

看護師は、夜勤や急な患者対応などで不規則になりがちな仕事なため、完全週休2日制というわけにはいかないかもしれません。

しかし、夏季休暇や年末年始休暇がある病院がほとんどなため、それらを含めて年間で110日前後としているケースが多いです。

年間休日110日だとゴールデンウィークはある？

年間休日が110日だと、ゴールデンウィーク休暇はないことになります。

完全週休2日制とした場合、土日だけで年間休日数が104日、祝日が16日あるため、それだけでも120日です。

よって、年間休日が110日だと、祝日も出勤があることになります。

夏季休暇や年末年始に休みをとった場合、その他の連休をとりたい場合は、有給休暇を取得しなければいけないでしょう。

年間休日110日についてまとめ

この記事では「年間休日110日の内訳やしんどいのか、年間休日が110日以上の仕事の選び方」などを解説してきました。

結論としては、年間休日110日だとしんどい、ということがわかりました。

年間休日が110日では、週1日の休みになる、または週2日休みとした場合は、お盆や年末年始の休みがとれたとしても国民の祝日は原則出勤となります。

年間休日110日以上の仕事を探す際には、年間休日が多い業種であるか、年間休日以外の休みがあるか、有給休暇が取得しやすいか、といった点をチェックしておくといいでしょう。